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厄除けのおまじない?

晴れ。暑い。こんな日に大阪でマラソンをするなんて信じられない。できれば日中は外を歩きたくないくらいなのに。

某所で、会社の株を20%以上所有している人がいることがわかったときに、第三者委員会の判断で、20%以上の所有者以外の株主に新株予約権を発行することができるという普通決議でしたらどうなるのか、ということが話題になった。
何それ?と思ったがこれがやたらと有効な買収防衛策になるという。
どうして、と尋ねたら、払い込み価格1円程度で新株が発行されたら現在の株式の価値が何分の1かになるから、この決議をしたと発表すると会社の株価は暴落し、株式を20%以上持っている人は財産的な打撃を受けるから、とのことだった。
そうかなあ?暴落した株をさらに買えばいいのでは?けど、それで新株が発行されたら比率が下がるからいたちごっこか。
というより、よくこんな無茶苦茶な決議が総会で通ったなあ。現経営陣が51%持っているのかしら?しかしそれなら一体どうして防衛策が必要だったんだろう?
会社の価値を高めるのがよい買収、下げるのが悪い買収という価値観からすれば、この防衛策は会社の価値を下げているようだし、そもそも現在の株主全員に財産的損害を与えている。決議の時点で株主は株価が下がると気づいていたのだろうか?
株を公開している限り、誰かが買うのだし、買ってもらうことで会社は資金を得ている。20%以上の株式を所有しているというだけで、経営者に買い取り請求をしたわけでも、本社を売却して配当しろとか言ったわけでもないとすると、有事の導入なのか平時の導入なのかどっちなんだろう?買った人の顔つきが悪いと有事か?有名なグリーンメーラーだと有事か?退職金つぎ込んだ素人さんだと平時か?
それにしてもこの防衛策は現経営陣の保護以外の目的なんてないのではないだろうかと疑われても仕方がないのでは。
仮に3分の2以上の特別決議で通ったとしても、相当性の点でアウトではないかと思うのだが、正面きって訴訟で争われなければ決議は無効にならないし、訴訟で争うとグリーンメーラーみたいなイメージがつくかもしれないということで訴訟にしない可能性が高い、だから簡単で有効な防衛策なんだとのこと。
なんだか乱暴な話だなあ・・・・・。

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